サポート校とは、通信制高校に通う生徒の学習や生活を支える民間の教育機関です。単独では高校卒業資格を取れないため、連携する通信制高校への同時入学が必要になります。このページで、違い・費用・選び方を一通り確認できます。
名前が似ているため混同されがちですが、役割はまったく別です。通信制高校は「卒業資格を出す学校」、サポート校は「その卒業を支える民間の教育機関」です。
| 比較項目 | 通信制高校 | サポート校 |
|---|---|---|
| 法律上の位置づけ | 学校教育法に定められた「高等学校」 | 学校教育法上の「学校」ではない(民間の教育機関) |
| 卒業資格 | 取得できる | 単独では取得できない(通信制高校との同時入学が必要) |
| 学習の中心 | レポート提出・スクーリング・試験(自主学習が基本) | 通信制高校の学習をサポート(学習計画・レポート指導・個別対応) |
| 学費 | 1単位ごとに設定 | 通信制高校の学費とは別に発生 |
| 就学支援金 | 対象になる | 対象外(サポート校の費用には使えない) |
| 運営主体 | 地方自治体(公立)または学校法人(私立) | 学習塾・予備校・企業などの民間法人が多い |
通信制高校は、自分のペースで学べる自由さが魅力です。一方で、学習計画を自分で管理する必要があるため、一人で進めることに不安を感じる生徒も少なくありません。サポート校は、この「自由だからこその不安」を埋める役割として広がってきました。
サポート校ごとに特色が大きく異なるため、比較する軸を先に決めておくと迷いにくくなります。ここでは5つの軸を紹介します。
大学進学に力を入れているところ、専門分野(eスポーツ・美容・プログラミングなど)を学べるところ、学び直しから対応するところなど、サポート校ごとに得意分野が違います。希望する進路や興味と合っているかを確認します。
レポート作成の支援だけなのか、学習計画づくりから伴走してくれるのか。カウンセラーが常駐しているか、不登校やいじめの経験に配慮した対応があるかも見ておきたいポイントです。
毎日通えるか、週1日からでもいいか、オンラインだけで完結できるか。ここは生徒の生活リズムや体調によって、合う・合わないが大きく分かれます。

サポート校の費用は、通信制高校の学費とは別にかかります。就学支援金はサポート校側には使えないため、連携する通信制高校でどこまで軽減されるかを確認することが大切です。
卒業がゴールではなく、その先の進学・就職まで見据えたサポートがあるかどうかも、選び方の軸になります。
サポート校の費用は、学校によって大きな差があります。まずは市場全体の目安を掴んだうえで、ニジ高の費用を確認してください。
| 初年度の目安(サポート校分) | 備考 | |
|---|---|---|
| 業界全体の目安 | 50万円〜100万円程度 | 入学金5〜20万円+授業料・施設費等35〜80万円(通信制高校ナビ調べ) |
| サポート校+通信制高校の合計目安 | 60万円〜130万円程度 | 登校日数・サポート内容により変動(your-intern調べ) |
| ニジ高 | 入学金55,000円/授業料年間398,000円(月払い39,800円) | 連携する通信制高校(ワオ高等学校・鹿島山北高等学校・開志創造高等学校)の学費は別途 |
出典:通信制高校ナビ、your-intern(2026年時点の目安)。学校ごとに登校日数・コースにより変動するため、詳細は各校にご確認ください。
就学支援金は、学校教育法上の「学校」である通信制高校側にのみ適用されます。サポート校の費用(上記のニジ高分)には使えないため、連携する通信制高校側での軽減額を、あわせて確認しておく必要があります。
上記のニジ高費用は、あくまでサポート校単体の金額です。連携する通信制高校の学費が別途発生するため、合計額の目安は資料請求でご確認いただけます。
ここまでの「選び方の5つの軸」に、ニジ高がどう応えているかをまとめます。

学びの中心は、自宅から入れるメタバースキャンパス(内閣総理大臣奨励賞を受賞)です。人との関わりや、教室という居場所がほしい生徒には、リアル教室への通学を、週1回・決まった曜日のオプションとして用意しています。

学習面・生活面のサポートを担うスタッフは、9割以上が教員免許を保持しています。特別支援学校での勤務経験があるスタッフも在籍しており、発達特性や不登校の背景がある生徒にも、専門性を持って向き合える体制です。

NIJINアカデミーのスタッフには、元プロ声優やエンジニアなど、学校教育の外でキャリアを積んできた人もいます。教員免許を持つ専門性と、多様なキャリアを持つ大人。この両方がいることが、ニジ高の特徴です。

「マイプロジェクト」という、自分の興味から学びをつくる時間を軸にしています。提携する企業や自治体と一緒に、実社会のなかで形にしていきます。
オンラインで日程を選んで、そのまま予約できます。強引な勧誘は行いません。まずは聞くだけでも大丈夫です。
日程が合わない場合は、資料請求からでもお問い合わせいただけます。